資格・卒業後の進路
Future
取得可能な資格
所定の課程を履修して得られる資格
国家試験の受験などを必要とせず、定められた課程の所定の単位を修得することで取得可能な免許状および資格があります
教員免許状
人間科学部はスポーツから人間社会まで、その学修領域が広いことから、社会と体育両方の教職免許取得が可能というユニークな学部です。 教職課程を履修し、本学部の所定の単位を修得することによって、卒業と同時に右の教職免許状取得が可能です。一般的な学校で、いわゆる「先生」になるためには、この免許がないとなれません。
社会と体育、両方の教員免許取得が可能
- 地理歴史・公民(高等学校一種)
- 社会(中学校一種)
- 保健体育(高等学校一種・中学校一種)
社会教育主事
在地域の教育をサポートするために、その地域の教育委員会に、必ず一人はいなければならない職員が「社会教育主事」です。 図書館や博物館、PTAなどを対象に、さまざまな活動、問題に対する助言を行うことを主な職務としています。
学芸員
おもに博物館や図書館、美術館・動物園などの職員になるには「学芸員資格」が必要です。単にその施設に保管されている資料を管理するだけでなく、その資料についての調査・研究が第一の職務とされます。
人間科学部で開講する所定の科目の単位を修得することで資格認定の申請ができます。
人間科学部で開講する所定の科目の単位を修得することで資格認定の申請ができます。
認定心理士
心理学の専門家として必要な学力と技能を修得している証し
人間科学部の専攻科目を修得することによって、「認定心理士」の資格を申請することができます。 この資格について、説明します。
「認定心理士」とは
「認定心理士」(正式名称は「公益社団法人日本心理学会認定心理士」)は、心理学の専門家として仕事をするために必要な最低限の標準的学力と技能を修得している、と日本心理学会が認定する資格です。この資格は国家資格ではなく、その取得によって直接的な権益(権利と利益)が得られるものではありませんが、心理学をきちんと学んだ証となり、また取得資格として履歴書などに書くことができます。
この資格の申請は、個々人が、所定の申請書類を日本心理学会の「資格認定委員会」に提出して行います。委員会は、書類の中の「心理学関係科目修得単位表」の記載内容が一定の基準に達していると判定した者を「認定心理士」として認定します。
その手続き等について、人間科学部はできるだけのお手伝いをします。
この資格を取得するには、学会が定めた、心理学の幾つかの領域にわたる科目を修得することが必要です。それをまとめると、下の表のようになります。 本学で開講されているどの科目が、表のどの領域に対応するか等については、入学後に説明会を行います。不明な点については、心理発達コースの教員にお尋ねください。
領域 | 必要単位数 | |
---|---|---|
1) 基礎科目 | A)心理学概論 | 3単位以上 |
B)心理学研究法 | 3単位以上 | |
C)心理学実験・実習 | 3単位以上 | |
計 |
12単位以上 | |
2) 選択科目 | D)知覚心理学・学習心理学 | 5領域中3領域から 各3単位以上 |
E)教育心理学・発達心理学 | ||
F)生理心理学・比較心理学 | ||
G)臨床心理学・人格心理学 | ||
H)社会心理学・産業心理学 | ||
計 |
16単位以上 | |
3) その他の科目 | I)心理学関連科目卒業研究・卒業論文 | 卒業研究・論文については 最大4単位まで |
合計 |
36単位以上 |
JATI認定資格
JATI認定資格とは日本トレーニング指導者協会が認定するスポーツ指導者の資格です。一般人からトップアスリートまで、あらゆる対象や目的に応じて、科学的根拠に基づく適切な運動プログラムの作成と指導ができる専門家であることを証明する資格です。
JATI 認定トレーニング指導者(JATI-ATI)とは?
JATI 認定資格とは、一般人からアスリートまで幅広い目的や対象に応じて、科学的根拠に基づくトレーニング指導を行う専門家の資格で、日本トレーニング指導者協会もより認定されるものです。
2014年3月現在、国内外で約3,000名の認定者・会員が活動しています。 この資格を取得後に、さらに上位の資格となる上級トレーニング指導者や特別上級トレーニング指導者を目指すことができます。
競技スポーツ分野 | プロや社会人チームや学校の運動部のトレーニングコーチ、アスリートの専属トレーナーなど |
---|---|
健康増進分野 | フィットネスクラブや市町村体育館などにおける指導者など |
教育分野 | 教員 |
一般にはJATI認定資格の取得にはJATIに入会し、養成講習会の受講やワークノート提出などが必要になります。しかし、神奈川大学はJATIの養成校に指定されているので、JATIが指定した所定のカリキュラムを人間科学部で履修することで、認定試験の受験資格を得ることができます。
トレーニング指導者養成校・養成機関科目対応表(案)(2015年度入学者対象)
1.一般科目
領域 | 必要な科目 | 神奈川大学人間科学部で対応する科目 |
---|---|---|
A.体力学総論 | 体力学総論 | 健康科学とスポーツⅠ |
B.機能解剖 | 機能解剖(1)上肢 | 解剖学 |
機能解剖(2)脊柱と胸郭 | 解剖学 | |
機能解剖(3)骨盤と下肢 | 解剖学 | |
C.バイオメカニクス | バイオメカニクス(1)基礎理論 | バイオメカニクス |
バイオメカニクス(2)スポーツ及びトレーニング動作のバイオメカニクス | バイオメカニクス | |
D.運動生理学 | 運動生理学(1)呼吸循環器系・エネルギー代謝と運動 | 人体生理学 |
運動生理学(2)骨格筋系・神経系・内分泌系と運動 | 人体生理学 | |
E.運動と栄養 | 運動と栄養(1)基礎理論 | 栄養管理学 |
運動と栄養(2)スポーツ選手の競技力向上と栄養 | 栄養管理学 | |
運動と栄養(3)一般人の健康増進と栄養 | 栄養管理学 | |
F.運動と心理 | 運動と心理(1)基礎理論 | スポーツ心理学 |
運動と心理(2)スポーツ選手の競技力向上への活用 | スポーツ心理学 | |
運動と心理(3)一般人の健康増進への活用 | スポーツ心理学 | |
G.運動と医学 | 運動と医学(1)救急処置法 | 救急法 |
運動と医学(2)スポーツ選手の整形外科的傷害と予防 | スポーツ医学 | |
運動と医学(3)生活習慣病とその予防 | スポーツ医学 | |
H.運動指導の科学 | 運動指導の科学 | 保健体育指導実践Ⅰ・Ⅱ,コーチング論 |
2.専門科目
領域 | 科目名 | 対応する科目または講習科目(複数記載可) |
---|---|---|
A.トレーニング指導者論 | トレーニング指導者の役割 | 運動処方論 |
B.各種トレーニング法の理論とプログラム | トレーニング計画の立案(総論) | 運動処方論 |
筋力トレーニングのプログラム作成 | 運動処方論 | |
パワー向上トレーニングの理論とプログラム作成 | 運動処方論 | |
有酸素性及び無酸素性持久力向上トレーニングの理論とプログラム作成 | 運動処方論 | |
スピード向上トレーニングの理論とプログラム作成 | 運動処方論 | |
ウォームアップとクールダウン・柔軟性向上トレーニングの理論とプログラム作成 | 運動処方論 | |
特別な対象のためのトレーニングとプログラム | 運動処方論 | |
傷害の受傷から復帰までのトレーニングとプログラム | スポーツ医学 | |
C.各種トレーニング法の実際 | 筋力トレーニングの実際 | トレーニング実技 |
パワー向上トレーニングの実際 | トレーニング実技 | |
有酸素性及び無酸素性持久力向上トレーニングの実際 | トレーニング実技 | |
スピード向上トレーニングの実際 | トレーニング実技 | |
ウォームアップとクールダウン・柔軟性向上トレーニングの実際 | トレーニング実技 | |
D.トレーニング効果の測定と評価 | トレーニング効果の測定と評価の実際 | 測定評価,運動処方実験実習 |
測定データの活用とフィードバックの実際 | 測定評価,運動処方実験実習 | |
E.トレーニングの運営と情報活用 | トレーニングの運営 | スポーツ経営管理学 |
運動指導のための情報収集と活用 | 情報処理Ⅰ・Ⅱ |
社会調査士
「一定の社会または社会集団における社会事象に関して、科学的に、現地調査により直接的に、データを収集し、記述(かつ分析)する過程、およびその手法」を社会調査と呼びます。この社会調査を専門に行うのが社会調査士です。企業におけるマーケンティグから研究のための調査など、幅広い分野で役立つ調査のエキスパートを育成します。
人間科学部専攻科目のうち必要な科目を修得することによって申請できる資格です。(なお、資格は大学卒業時に取得できる「社会調査士」と大学院卒業時に取得できる「専門社会調査士」の2種類があります。本学で申請できる資格は、「社会調査士」になります)
「社会調査士」とは
変動の激しい多様化する情報化社会である現代社会では、現状分析のためのデータ(量的・質的の両方の)収集力・分析力が求められる機会が多くあります。しかし、そのように社会調査への要望は強いのですが、なかには質的・倫理的に問題のある社会調査もしばしば見受けられることも事実です。そこで、質の高い社会調査を実施できる専門的職業としての資格の制度化をはかることが必要とされ、日本社会学会、日本教育社会学会、日本行動計量学会の三学会の相互協力により、社会調査士資格制度が誕生しました。
今後とも企業、官公庁、マスメディア、各種市民団体など、どの分野の職業においても重宝がられる資格だといえるでしょう。
社会調査資格認定者
2022年 7名(累計92名)
社会調査士(取得見込み)資格認定者
2021年 9名(累計158名)
社会調査士資格認定機構の定める「社会調査士のための必修科目」に対応した人間科学部専攻科目を修得した方が、「社会調査士」資格を申請できます。申請の詳しい手順については、社会調査協会のホームページを参照して下さい。
社会調査士資格認定機構の定める「社会調査士のための必修科目」に対応した人間科学部専攻科目については以下の表のようになります。
社会調査士のための必修科目 | 対応する人間科学部 専攻科目 | 必要科目(単位)数 | |
---|---|---|---|
A科目 | 社会調査の基本的事項に関する科目 | 社会調査論Ⅰ (1~2年次/2単位) |
4科目 (8単位) |
B科目 | 調査設計と実施方法に関する科目 | 社会調査論Ⅱ |
|
C科目 | 基本的な資料とデータの分析に関する科目 |
データ分析法Ⅰ |
|
D科目 | 社会調査に必要な統計学に関する科目 | 社会統計学Ⅰ (2~3年次/2単位) |
|
E科目 | 量的データ解析の方法に関する科目 | 社会統計学Ⅱ |
いずれか1科目 (2単位) |
F科目 | 質的な分析の方法に関する科目 | データ分析法Ⅱ (2~3年次/2単位) |
|
G科目 | 社会調査の実習を中心とする科目 |
社会調査法(含む実習)Ⅰ (3~4年次/2単位) 社会調査法(含む実習)Ⅱ (3~4年次/2単位) |
2科目 (4単位) |
次の条件を満たす学生は、在学中に「社会調査士資格(キャンディデイト)認定証」が交付され、就職活動などでも利用できます。詳しい申請の手順については、同様に社会調査協会のホームページを参照して下さい。
なお、神奈川大学は社会調査協会の教育組織会員であり、社会調査士(キャンディデイト)を申請する人は、専用の振込用紙により手数料が減額されます。
(条件)
① 3年生以上であること。
② 「社会調査士のための必修科目」を申請時までに3科目以上修得していること。
③ 上記の修得済み科目と今年度履修中の科目の合計が5科目以上であること。
GIS学術士
さまざまな地理情報をコンピュータで分析するGIS(地理情報システム)について理解し,地図などを用いて地域の課題解決に貢献できる能力をもっていることを,日本地理学会が認定する資格です。
人間科学部専攻科目のうち必要な科目を修得することによって申請できる資格です。(なお、資格は大学卒業時に取得できる「GIS学術士」と大学院修了時に取得できる「GIS専門学術士」の2種類があります。本学で申請できる資格は、「GIS学術士」になります)
「GIS学術士」とは
人口減少や高齢化に伴う地域社会の持続性や防災・減災など,現代の日本は数多くの地域的な課題を抱えています。近年それらの課題について,地図作成や空間分析などGISの活用が注目され,期待が寄せされています。2022年度から高等学校で必修となる「地理総合」においても,GISを扱うことになりました。公務員など行政職や民間企業のマーケティング職,社会系教員を目指す皆さんなどに広く役立つ資格と言えます。
神奈川大学人間科学部では,2019年度以降の入学生が資格を申請できます。
日本地理学会資格専門委員会の定める「GIS学術士のための必修科目」に対応した人間科学部専攻科目を修得した方が、「GIS学術士」資格を申請できます。申請の詳しい手順については、日本地理学会資格専門委員会のホームページを参照して下さい。
日本地理学会資格専門委員会の定める「GIS学術士のための必修科目」に対応した人間科学部専攻科目は,以下の表のようになります。
GIS学術士のための必修科目 | 対応する人間科学部専攻科目 | |
---|---|---|
A | GISに関する情報処理を中心とする科目 | 情報処理II(1年次以降/2単位) |
B | GISの基本的機能と空間データの講義を中心とする科目 | 地域情報論(3年次以降/2単位) |
C | GISによる地図作成・空間分析の実習を中心とする科目 | 地理情報システム論(3年次以降/2単位) |
D | GISを利用した卒業論文の執筆(または、それに相当する科目) | 卒業研究(4年次/4単位) |
次の条件を満たす学生は、在学中に「GIS学術士(見込み)認定証」が交付され、就職活動などでも利用できます。詳しい申請の手順については、日本地理学会資格専門委員会のホームページを参照して下さい。
(条件)
① 3年生以上であること。
② 必要科目のうち「卒業研究」以外の単位を取得していること